1970年米国EPAによればウイスコンシン州の上院議員Gaylord Nelson1970年春にEarth Dayを作ったその年の12月EPA(Environmental Protection Agency)の創設を議会が承認した。

　earth dayが創設されてから半世紀を経て2019年4月22日DOD(Department of Defence)は、DODが環境、人間の健康、国の天然文化資源を保護する事に貢献したと承認した。

　DODの環境維持により軍の準備能力と同盟の強化、更に遂行能力と余力が増加された。

　米国防省DOD傘下の米軍は、陸軍、海兵隊、海軍、空軍、州兵、DODエイジェンシーなどから成る。更にペンタゴンは沿岸警備隊、宇宙空軍も支配している。

米軍は環境の重要性を認識

　米軍の各軍は、夫々エネルギーと環境サービスエージェンシーを保有し、夫々のエージェンシーは自らの成果をモニターして、いくつものサクセスストーリーを持っている。

１．海軍の偉大な緑の艦隊Navy's Great Green Fleet

　海軍のJohn C. Stennis Strike Groupは飛行機輸送で、クルーザーや、デストロイヤーなどの艦船の補給を遂行している。中西部の農家から供給された牛の油をディージェルに混合して使用して原子力戦艦以外の艦船へ補給している。

　このプロジェクトは2016年に完了し、ストライクグループは、偉大な緑の艦隊（Great Green Fleet）とあだ名が付けられている。

２．陸軍ネットゼロ戦略Army's ''Net Zero'' Strategy

　陸軍は、17の陸軍施設で、ネット・ゼロ戦略を開始した。この連略は自ら使用する電力と水を可能な限り自力で製造し、固形廃棄物を可能な限り削減する。このアプローチによって外部の電力と水補給への依存度を減らし、停電などの供給停止に備えられる。これは又費用の削減になる。一例ではニューヨークのFort Drum基地では堆肥化し、リサイクルを実施している。

３．空軍のエネルギー・フライト・計画

　Air Force's ''Energy Flight Plan''

　2017年空軍は、エネルギー・フライト計画と名付けられた計画を開始した。

　空軍で使用するエネルギーの86％は航空機で使用されており、残りは車輛が消費している。航空機の消費する燃料を削減する為に、訓練やオペレーションの改善と代替燃料の混合や航空機のより良いデザインの改善なども行っている。

　これまで米国の軍隊の環境活動は余り情報として流れてこなかったが、以上の情報は国防省のホームぺージで開示されていた。上記の他にソーラーセルなども活用されていた。情報の大半は環境保護のものであったが、内部ではリサイクルやコンポストなども十分に実施されているのであろう。

（IRUNIVERSE　TK）