日本郵船は4月9日、同社グループのNYK Business Systems(NBS)とともに、環境負荷低減と業務改善を実現する自動車専用船の運航スケジュール策定支援システムを開発し、運用を開始したと発表した。(チャートはシステム利用のイメージ、日本郵船のニュースリリースから引用)

　自動車専用船の運航スケジュールは寄港地やブッキング台数、本船の貨物積載状況、到着日の要望などをもとに、港の混雑状況や予想される航路上の天候などの変動要素を総合的に判断して策定される。一方で、複数の港で積み荷・揚げ荷をする特性から、最適なスケジュールを割り出すために多くの手動計算や関係者との調整を行う必要があり、運航担当者の業務負荷軽減やノウハウ継承の仕組みづくりが課題となっていた。

　運航スケジュール策定支援システムは、従来の手動計算では導き出せなかった最適スケジュールを提示することで、運航担当者の業務を効率的に支援できるほか、船舶ごとの運航データをタイムリーに収集するSIMSなどの社内システムと連携し、寄港地や積み降ろし台数などの条件を指定すると、短時間に数十万通りのシミュレーションを行い、寄港地への到着日時、航行速度設定など、本船ごとの最適な航行スケジュールを提示できるという。

　このシステムを活用することにより、従来よりも迅速な意思決定が可能となるほか、船舶が排出するGHG(温室効果ガス)を最小化するスケジュールの策定も可能になるとしている。

(IRuniverse)